がん医療の集約化で通知発出へ ゲノム医療にも言及

　厚生労働省は6月23日の検討会で、2040年を見据えたがん医療の均てん化・集約化について、議論の整理案を示した。案では、医療需給や医療技術の観点から集約化が必要な医療を提示した。夏ごろに予定されている次回の会議で報告書として取りまとめた後、通知を都道府県に発出する方針だ。

　検討会では、三大療法（手術療法、放射線療法、薬物療法）の関連学会の意見も踏まえ、医療需給と医療技術の観点から議論を整理。医療需給の見通しを踏まえ、症例数が少ない場合や専門医などの医療従事者が不足している診療領域は「効率性の観点から集約化が望ましい」とした。集約化の対象となり得る医療行為例の案も示した。

　例えば、強度変調放射線治療などの精度の高い放射線治療、がんゲノム医療は、がん医療圏単位での集約化を検討すべき医療とする一方、がん検診やがんリハビリテーションなどはさらなる均てん化が必要な医療に位置付けた。

　がん医療の供給では、がんゲノム医療についても記載した。標準治療の中に遺伝子変異に基づく治療薬が組み込まれつつあり、がん遺伝子パネル検査では分析性能が担保された遺伝子変異の項目数も増加していると指摘。「これらについては、エキスパートパネルでの検討を経ずとも、質の高いがんゲノム医療を提供することが可能となりつつある」とした。

2040年を見据えたがん医療の均てん化・集約化に係る基本的な考え方に基づいた医療行為例（案）