会員の声、より反映し方針決定 日臨技・横地会長、理事会審議を活発化【動画あり】日臨技・横地会長 日本臨床衛生検査技師会の横地常広会長は7月29日、本紙の取材に応じ、意思決定の場である理事会の議論を活性化させたい考えを示した。会員の関心の高いテーマを審議する際は、開催前に議論の材料を提供した上で、理事会時に議論できる時間を確保する。理事会提案へ調整段階のテーマについても現状や執行部側の問題意識を理事に丁寧に説明する。各理事が都道府県技師会に持ち帰って意見交換した上で理事会に臨めるようにし、より会員の声を反映されやすくする。 理事会の審議事項には「会員の関心が高く、しっかり議論すべきテーマが一つか二つは必ずある。そのテーマについての考えを事前に理事に伝え、それに対する意見を整理してもらった上で活発な議論を行えるように工夫したい」とし、特定テーマの扱いを集中的に議論する時間を設ける意向を示した。 また、執行理事会や各種委員会、ワーキンググループ(WG)で理事会提案に向けた調整が進んでいるテーマについても、「明確な提案内容は決まっていないが、いずれ理事会であがってくる可能性のある課題として理事に伝えたい」と話した。具体的なテーマとしては、▽全会員に印刷、郵送している学術論文誌「医学検査」の発行形態の在り方▽試料等の値上げにもかかわらず据え置いている精度管理調査の受検料の引き上げ▽日本医学検査学会の開催地の首都圏、阪神圏等へ集約―などに言及。こうしたテーマを各理事がそれぞれの都道府県に持ち帰ってもらい、「各技師会の理事会で意見交換してほしいし、そうした議論の積み重ねで会員一人一人の意識が変わってくる。慎重な意見も含めていろいろな声があるはずで、その議論の延長線上で日臨技の活動に興味を持ってもらえる。技師会全体の組織力強化にもつながってくる」との見方を示した。●リーダー研修会、支部事業でも展開 将来の技師会活動を支える人材育成や組織強化を狙いとした「ニューリーダー育成研修会」を拡充する意向も明らかにした。現在、各都道府県から1人ずつ東京に集まる形で実施しているが、全国7カ所の支部単位事業としても開始する構想。「各都道府県技師会の理事から数人ずつ出してもらえれば各支部内で30~40人規模での研修会が組める。男女半数の参加にして継続的に展開することで、各技師会のコアになる人材を育てながら組織を活性化させたい」と説明。今後、必要に応じてWGを設置、具体的な事業内容を検討した上で理事会に諮り、来年にもスタートさせたい考えを示した。
日臨技・横地会長 日本臨床衛生検査技師会の横地常広会長は7月29日、本紙の取材に応じ、意思決定の場である理事会の議論を活性化させたい考えを示した。会員の関心の高いテーマを審議する際は、開催前に議論の材料を提供した上で、理事会時に議論できる時間を確保する。理事会提案へ調整段階のテーマについても現状や執行部側の問題意識を理事に丁寧に説明する。各理事が都道府県技師会に持ち帰って意見交換した上で理事会に臨めるようにし、より会員の声を反映されやすくする。 理事会の審議事項には「会員の関心が高く、しっかり議論すべきテーマが一つか二つは必ずある。そのテーマについての考えを事前に理事に伝え、それに対する意見を整理してもらった上で活発な議論を行えるように工夫したい」とし、特定テーマの扱いを集中的に議論する時間を設ける意向を示した。 また、執行理事会や各種委員会、ワーキンググループ(WG)で理事会提案に向けた調整が進んでいるテーマについても、「明確な提案内容は決まっていないが、いずれ理事会であがってくる可能性のある課題として理事に伝えたい」と話した。具体的なテーマとしては、▽全会員に印刷、郵送している学術論文誌「医学検査」の発行形態の在り方▽試料等の値上げにもかかわらず据え置いている精度管理調査の受検料の引き上げ▽日本医学検査学会の開催地の首都圏、阪神圏等へ集約―などに言及。こうしたテーマを各理事がそれぞれの都道府県に持ち帰ってもらい、「各技師会の理事会で意見交換してほしいし、そうした議論の積み重ねで会員一人一人の意識が変わってくる。慎重な意見も含めていろいろな声があるはずで、その議論の延長線上で日臨技の活動に興味を持ってもらえる。技師会全体の組織力強化にもつながってくる」との見方を示した。●リーダー研修会、支部事業でも展開 将来の技師会活動を支える人材育成や組織強化を狙いとした「ニューリーダー育成研修会」を拡充する意向も明らかにした。現在、各都道府県から1人ずつ東京に集まる形で実施しているが、全国7カ所の支部単位事業としても開始する構想。「各都道府県技師会の理事から数人ずつ出してもらえれば各支部内で30~40人規模での研修会が組める。男女半数の参加にして継続的に展開することで、各技師会のコアになる人材を育てながら組織を活性化させたい」と説明。今後、必要に応じてWGを設置、具体的な事業内容を検討した上で理事会に諮り、来年にもスタートさせたい考えを示した。
コメント