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受託検査事業、病院重視に転換 H.U.グループ、遺伝子検査を強化

 H.U.グループホールディングス(HD)は5月10日、2023年度決算の説明会をオンラインで開き、受託検査事業の戦略を見直すと明らかにした。これまで開業医市場を重視してきたが、今年度以降、病院市場にリソースを集中させ、遺伝子関連検査の強みを生かして新規顧客の獲得などを狙う。年平均3.5%以上の事業成長を見込み、コロナ禍以降、遅れている業績回復のペースを速める。

 新型コロナウイルス感染症の流行拡大期が過ぎ、同HDの2023年度業績は急速に悪化した。新型コロナ関連の売上高が前年度から72%減少して連結売上高が9.2%減の2370億円となり、利益面は40億円の営業損失となった。新型コロナ検査の公費負担が終了し、流行拡大が以前のように検査件数の増加につながらないことなどが響いた。特殊検査などを行う新たな中核検査拠点「H.U.ビオネス コンプレックス」(東京都あきる野市)への移管が遅れ、新旧システムが併存するなど費用がかさみ、収益性が低下した。

 竹内成和社長は同日の説明会で、2024年度は受託検査のLTS事業を軸に成長基盤を再構築し、売上高2410億円(1.7%増)、営業利益100億円を目指す考えを示した。2024年度は「グループとして再び成長軌道に乗せるための準備の1年になる」と述べた。

 LTS事業は、病院市場に注力し、2028年度に向けて遺伝子関連検査で6%以上、それ以外の検査で3%以上の成長を見込む。従来は開業医市場を重視してきたが、「事業環境が変化した」として戦略を転換する。

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