日本臨床衛生検査技師会は11月25日、臨床検査精度管理調査の総合報告会を千葉市内で開いた。長沢光章副会長は冒頭の挨拶で、医療情勢の変化に応じて新規調査項目を早期に導入していく方針を示し、体細胞遺伝子の核酸抽出に続き、HPV検査の導入を検討する考えを明らかにした。
今年の参加数は昨年から83増えて4537施設となり、調査項目数は192（参考調査を含む）となった。昨年から新型コロナウイルスの核酸増幅検査、新型コロナを含む7つの呼吸器感染症のPOCTの調査項目を導入し、今年は病理分野のフォトサーベイにバーチャルスライドを取り入れた。
長沢氏は挨拶の中で、「進展する医療情勢に対応するため、新規調査項目を早期に導入できるよう日本臨床検査薬協会や日本臨床検査標準協議会などとさまざまな取り組みをしている」と説明。その上で、2021年から検討している体細胞遺伝子の核酸抽出の調査を「間もなく本格導入していく」とし、さらに厚生労働省が市町村の子宮頸がん検診への導入を検討しているHPV検査についても「遺伝子検査の重要性が増してくるので早急に取り組む」と述べた。
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