総研の処理能力を1.5倍に拡張 BML・近藤社長、シェア30％超へ整備

　ビー・エム・エルの近藤健介社長は11月8日の決算説明会で、BML総合研究所（埼玉県川越市）での検査能力について2028年度にはルーチン検査とゲノム検査で現状の1.5倍に拡張する方針を改めて説明した。近藤氏は「新棟建設による検査スペース拡大で、業界シェアを現在の20％から30％超とする（ための）受託体制を構築する」と述べ、目標達成に向けた体制整備を進める考えを強調した。

　同社の2028年度までの5カ年の中期経営計画では、売上高1600億円の達成などを打ち出しており、目標達成に向けたインフラを整える。

　総研で実施するルーチン検査の年間検査検体数を2023年度の2680万7000検体からの5年間で4000万検体まで引き上げる。微生物検査も現在の4割増となる380万検体に、ゲノム検査も5割増の160万検体へとそれぞれ拡張する予定。

　ゲノム検査については、症候群性難聴の遺伝子解析やオンコマインマルチCDx7遺伝子など7項目の受託を新たに開始している。このほか高機能検査をバイオ企業や大学などと共同開発しており、新規検査項目の受託準備を進めているとした。

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