診断目的の遺伝子検索の点数化を要望 次回改定へ病理学会

　日本病理学会は、2026年度の次回診療報酬改定で、病理診断のための遺伝子変異検索（パソロジカルシークエンス）の保険収載を求める方針だ。前回の2024年度改定時に続く要望で、子宮体がん・脳腫瘍（神経膠腫）を対象とした加算点数の新設を求める。

　4月19日、仙台市で開かれた学会総会のシンポジウムで小田義直理事長（九州大学）が明らかにした。点数新設の要望の中では最重要項目に位置付ける考えを示した。

　パソロジカルシークエンスについては前回改定で要望し見送りになった経緯がある。小田氏は、要望の根拠データをさらに収集するため、2025年度の厚生労働科学研究でガイダンスの作成や医療経済面の検討、さらに患者同意文書の作成などの研究を進めることを説明した。その上で「本来なら全悪性腫瘍を対象としたいが、今回は、患者数が多く結果が治療方針に大きく影響する子宮体がんと脳腫瘍に絞って要望する」と述べた。

　点数新設の要望ではまた、遠隔病理診断の体制整備のため「病理診断デジタル化加算」なども求める。既収載の点数項目については、現在は月1回しか算定できない病理診断料を複数回算定できるよう改めて見直しを求める。

　病理学会では、こうした改定要望を盛り込んだ行動指針の2025年版を22日に公表した。

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