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認知機能など確認しリスク減少を 高齢ドライバー増加で老年学会

 日本老年医学会などで作る日本老年学会は4月15日、増加する高齢ドライバーの自動車運転について報告書を発表した。運転を中止すると生活範囲が縮小して活動機会が減少し、要介護状態や認知症の発症リスクが高くなることを指摘。安全に運転できる「運転寿命」を伸ばすため、認知機能などを定期的にスクリーニングし、運転技能を向上させる訓練を普及させるよう提言している。


 高齢者約3500人(平均71.5歳)を2年間追跡したところ、自動車の運転を中止した群は継続している群に比べ、要介護状態になるリスクが7.8倍高くなることが判明。また、高齢者約4500人(平均71.7歳)を3年半追跡した別の研究では、運転を継続していると認知症の発症リスクが37%減少する結果となった。


 こうしたデータから報告書では、免許更新時などに定期的に認知機能や身体機能などを確認し、運転が継続できる際は安全運転教育や実車訓練などを受けることを提言した。


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