遠隔病理診断の活用を 厚労省検討会、がん拠点病院変更可否めぐり

　2月13日に開かれた厚生労働省検討会では、岩手県立胆沢病院と岩手県立中部病院の2病院について、地域がん診療連携拠点病院への類型変更を見送ることを決めた。2病院とも専従の常勤病理医が配置できず、指定要件が満たせていないため。構成員からは、今回の見送り決定は仕方がないとしつつ、2028年度に予定する次の整備指針の改定の際、遠隔病理診断の活用を求める意見が相次いだ。

　県立胆沢病院と県立中部病院はいずれも地域がん診療病院で、それぞれ岩手県立中央病院、岩手医科大学附属病院とグループを組んでがん診療を行っている。厚労省によると、申請した2病院は県内の他のがん診療病院に比べ院内がん登録数が2倍以上と多い。このため県は、常勤病理医の配置見込みが立っていない状況で地域がん診療連携拠点病院への類型変更を申請した。県立胆沢病院はほか2つの未充足もあった。しかし同日の検討会では、見送りの結論となった。

　これに対し日本医師会常任理事の黒瀨巌構成員は、今後さらに医療人材の確保が難しくなると見通した上で、「遠隔診療が十分活用できる仕組みづくりをぜひ勘案してもらいたい」と要望。日本病院会副会長の泉並木構成員も「病理の常勤医（の確保）はなかなか広域の県では難しい」と述べ、整備指針の次回改定時に遠隔診療を盛り込むよう求めた。

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