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〈記者コラム〉検査の一般化

 機器・試薬メーカーや検査受託などの臨床検査関連企業の2023年度決算発表がほぼ出そろった。各社とも新型コロナウイルス関連検査の需要がほぼなくなり、パンデミック以前の状況に落ち着きつつある。新型コロナ関連検査以外の需要回復をどこまで取り込めたかが、業績の違いとなって表れている状況は見て取れる。

 前期業績を踏まえた企業の説明会では、コロナ以外の検査が回復してきた状況をどこまで取り込めるかという視点以外に、新たな検査サービスの拡大を意図した取り組みを進める方針を示す企業も多い。郵送検診のへの取り組みやPOCT関連の拡充などがその例だ。

 コロナ禍を経て、検査キットの認知度は大きく向上し、家庭での活用は急速に進んだ。医療機関外での検査の活用が進む中で、一般の人たちの検査結果の正確な判断と、それを踏まえた適切な受診行動は欠かせない。折しも医療用体外診断用医薬品のOTC化について厚生労働省の部会でも議論が行われ、国会でも委員会での質疑が交わされるなどの状況がある。

 厚労省ではOTC検査薬の情報提供について薬剤師を中心とした取り組みを想定しているようだが、適切な活用を促す役割を、臨床検査技師がイニシアチブを取り、進めていく必要があるのではないかと感じている。(下)

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