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HPV検査法導入で小委員会を設置 産科婦人科学会

理事会後の記者会見(中央は加藤理事長)

 日本産科婦人科学会は3月2日の理事会で、HPV検査単独法による子宮頸がん検診について常設の小委員会の新設を決めた。運用上の課題に対応し、日本婦人科がん検診学会と共同で策定した検診マニュアルの改定などに当たる。


 HPV検査単独法では、30歳以上に5年に1回、HPV検査を行い、HPV陽性はトリアージ検査として細胞診を受け、陽性であればその後、確定精検(コルポスコープ下狙い組織診)を受ける。細胞診陰性は追跡精検として1年後にHPV検査を受ける。個々の受診者によって次の検診時期や方法が変わることから、検診マニュアルでは、自治体が十分に実施体制を整備し、決められた検診の流れ(アルゴリズム)を順守することを強調している。


 小委員会は、婦人科腫瘍委員会の下に設ける。同委員会の川名敬委員長(日本大学医学部)は同日の会見で、HPV検査単独法を実施する自治体が検診マニュアルを順守することが重要だと強調し「順守状況をチェックする機構が必要であり、実施に合わせてマニュアルの改定をしていく必要がある」と述べた。

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