災害マニュアルや協定締結の必要性確認 新潟県技師会が管理者協議会

約50人の技師長らが参加した

　新潟県臨床検査技師会は8月24日、県内医療施設検査部門の技師長らを対象とした施設運営管理者協議会を開いた。約50人が参加した会合では、災害対策がテーマの一つとなり、新臨技としての災害対策マニュアル作成を進めていることや、災害発生に備えた県との協定締結に向けた交渉を進める方針を確認した。

　協議会では田端篤副会長が、県内で発生した自然災害や被害状況などを振り返った上で、新臨技が進めている災害対策の現状を紹介した。日本臨床衛生検査技師会と新臨技で災害時支援協定書を締結していることや、新臨技の災害対策マニュアルを作成中であることを報告した。県内の地域特性や実情を踏まえた緊急時の活動体制や役割分担、準備等の考え方を整理する。

　新潟県や検査薬卸団体との災害協定を締結するための交渉も急ぐ考えを示した。県との協定締結では、災害対応時の費用面のサポートなどをメリットに挙げた。

　協議会では、2025年11月の日臨技北日本支部医学検査学会が新潟市の朱鷺メッセで開かれることも報告された。学会長を務める桑原喜久男副会長は、「30～40歳代の次世代の検査技師が、これから俺たちはこうやっていきたいという気概を持ってもらえる学会にしたい」と協力を求めた。