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「感冒に抗菌薬」鑑別に苦慮し投与 医師調査、大曲氏「診療所で迅速検査を」


 厚生労働省は6月28日、薬剤耐性(AMR)に関する記者勉強会をオンラインで開いた。国立国際医療研究センター病院・AMR臨床リファレンスセンター長の大曲貴夫氏が臨床の立場から説明し、抗微生物薬の適正使用へ、診療所で急性気道感染症の迅速検査ができる環境が必要との考えを示した。

 AMR対策では、ウイルスによって起こる感冒には抗菌薬を投与しないことが推奨されている。日本化学療法学会と日本感染症学会が合同で行った調査によると、感冒と診断したときに抗菌薬をほとんど処方しない医師の割合は年々増加し、2022年調査では、処方の割合が「0〜20%」という回答が約82%を占めた。AMR対策の効果がみられている。

 一方で、感冒に抗菌薬を処方した診療所医師に理由を聞くと、「ウイルス性か細菌性の鑑別に苦慮」がトップで、この回答の割合も年々増加している。2018年調査で約24%だったが、2022年調査では40%超となった。

 この背景について大曲氏は、診療所ではインフルエンザや新型コロナウイルス以外の迅速抗原検査があまり使われていないことをあげた。

 大曲氏は、「AMRを抑える手段の一つとして、正確な診断の下に抗菌薬を適切に使うことが非常に重要だ」とし、「(診療所でも)検査がしやすく、正確な診断ができるような環境をつくることが必要」と訴えた。

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